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リノベーションで安心・快適な暮らし 断熱×耐震 「選べる」性能向上リノベーション

性能向上リノベーションとは、
中古住宅における間取りの変更や
内外装の刷新、設備の更新・改修に加え、
断熱性能と耐震性能の向上を伴う
改修を行うリノベーションです。
トウケンホームは「性能向上リノベの会(YKKAP)」に
加盟することで
性能向上リノベの会が定めた仕組みと
基準に基づきリノベを行い、
安心・安全な家をご提供しています。

性能向上リノベの会
独自の基準

新築と違い、リノベーションには
国の分かりやすい性能の基準が
義務化されていません。
性能向上リノベの会では、
これからの時代に選ばれる、
安心・快適な家をわかりやすくするために、
断熱と耐震のそれぞれの現行基準を
3段階のグレード呼称に分類し、
基準を策定しています。

断熱グレードと耐震グレードの説明 断熱グレードと耐震グレードの説明

※建物は、自立循環型モデル住宅(在来工法)を対象に、地域区分は、6・7地域(都心部を中心)に策定しています。
※UA値(外皮平均熱貫流率)とは住宅の内部から床、外壁、屋根(天井)や開口部などを通過して外部へ逃げる熱量を外皮全体で平均した値。値が小さいほど熱が逃げにくく、省エネルギー性能が高いことを示します。
※上部構造とは壁や柱など家の構造物のこと。上部構造評点とは、震度6強の地震で建物が倒壊しないために必要な力を数値で表した必要耐力(Qr)に対する現状の耐力の割合を表します。

「選べる性能向上リノベーション」では、
上記グレードをご希望とご予算に合わせて
お選びいただけるわかりやすいプランに
なっています。

なぜ住宅にとって
断熱が必要なの?

人が暮らしていく中で、
暑い・寒いというのは
ストレスに感じるだけでなく、
健康被害へのリスクも考えられます。
イギリスでは、健康に過ごせる
室温を21°Cとして推奨しており、
18°Cまでが許容できる室温だとしています。
16°C未満になると
呼吸器系の疾患に悪影響があり、
12°C以下では、血圧や心臓・血管の
疾患の危険が高まるとされています。

温度とリスクの図

断熱を高める方法

断熱を高める方法は様々な方法があります。断熱の方法も、断熱材の種類も、防音性能が高い物や耐久性に優れた物など様々な材料がありますので、お家の状態やご予算、求めるグレードに合わせて一緒に選んでいきます。

断熱パネル
断熱パネル 写真
吹き付け
吹き付け 写真

なぜ住宅にとって
耐震が必要なの?

木造住宅の耐震診断結果 1950年~2000年5月までに建築された住宅 円グラフ

木造戸建て住宅において90%以上が、
地震で倒壊の可能性がある・
可能性が高いという診断結果で
現行基準を満たせていません。
地震に備えて安心して暮らせる住まいは、
わずか10%しかありません。

木造住宅の耐震診断結果(2006~2021年の間に耐震診断を行った27,929棟)
出典木耐協2021.3.「木耐協調査データ」のデータをもとにYKKAP が作成
参考京都大学増渕昌利2012年「建築基準法に基づく完了検査実施率の向上に関する研究」

あなたの家は
どの年代にあてはまりますか?

2000年より以前の建物は基準が古く、
倒壊の危険性が高まります。
また、2000年以降でも
耐震等級3で建てられているかどうかで
大きく損壊状況が変わるのです。

熊本地震における木造住宅の建築時期別の損傷比率(建築学会によって実施された益城町中心部における悉皆調査より) 表

スクロールできます

一般社団法人くまもと型住宅生産者連合会 耐震等級3のススメを元にYKK APが作成
※1 出典:国の熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会 報告書より ※27棟のうち3棟は接合部仕様が不十分であり、1棟は敷地の崩壊、基礎の傾斜等が確認されました。
※3 参考資料:ヤマベの木構造 著者:山辺 豊彦  ※42棟は小破と軽微に留まり、手直し後住み続けることができています。
参考:https://pirenoconsumer.ykkap.co.jp/earthquake-prevention/

耐震強化の流れ

Step01 耐震診断 Step02 補強設計 Step03 構造補強

トウケンホームが
お家の状態を正確に調査し、把握。
現在の状態から必要な耐震補強の
方法をご提案します。
グレードをお選びいただいた
グレードになるように設計・補強工事を行います。

安心・快適な家である
お墨付きの証として。

性能向上リノベの会が定めた仕組みと基準に基づき、性能向上リノベーションがされた証として、必要なエビデンス情報を登録し、登録証を発行します。

性能向上登録書

リノベーションで
安心・快適な暮らしを
叶える。

「夏は涼しく、冬は暖かい」を当たり前に。
デザインだけでなく、暮らし心地からリノベーションを考えませんか。

性能向上リノベーションについて
どうぞお気軽にご相談ください。

断熱・耐震診断などのご相談・資料をご希望の方はこちらから 断熱・耐震診断などのご相談・資料をご希望の方はこちらから

断熱・耐震リノベにご興味がありましたら、ご相談と各種資料を配布いたします。
ご相談はオンラインか来店で。資料は、コスト削減のため電子カタログで送付させていただいております。
ご希望の方は、下記よりご記入ください。

・お問い合わせフォームに必要事項のご入力をして送信ボタンをクリックしてください。
・メールアドレスは正しくご入力下さい(弊社より返信メールが届きません。)
・半角カナ入力は文字化けの原因になりますので、全角カナでご入力頂きますようお願いします。
【必須】の項目は必ず入力してください。

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その他ご相談事項やお聞きになりたいことを宜しければご記載ください。

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プライバシーポリシー

有限会社 藤建ホーム(以下,「当社」といいます。)は,本ウェブサイト上で提供するサービス(以下,「本サービス」といいます。)におけるプライバシー情報の取扱いについて,以下のとおりプライバシーポリシー(以下,「本ポリシー」といいます。)を定めます。

第1条(プライバシー情報)

プライバシー情報のうち「個人情報」とは,個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし,生存する個人に関する情報であって,当該情報に含まれる氏名,生年月日,住所,電話番号,連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報を指します。
プライバシー情報のうち「履歴情報および特性情報」とは,上記に定める「個人情報」以外のものをいい,ご利用いただいたサービスやご購入いただいた商品,ご覧になったページや広告の履歴,ユーザーが検索された検索キーワード,ご利用日時,ご利用の方法,ご利用環境,郵便番号や性別,職業,年齢,ユーザーのIPアドレス,クッキー情報,位置情報,端末の個体識別情報などを指します。

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当社は,ユーザーが利用登録をする際に氏名,生年月日,住所,電話番号,メールアドレス,銀行口座番号,クレジットカード番号,運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また,ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や,決済に関する情報を当社の提携先(情報提供元,広告主,広告配信先などを含みます。以下,「提携先」といいます。)などから収集することがあります。
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(8)上記の利用目的に付随する目的

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当社は,次に掲げる場合を除いて,あらかじめユーザーの同意を得ることなく,第三者に個人情報を提供することはありません。ただし,個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
(1)法令に基づく場合
(2)人の生命,身体または財産の保護のために必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき
(3)公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき
(4)国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって,本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
(5)予め次の事項を告知あるいは公表をしている場合
利用目的に第三者への提供を含むこと
第三者に提供されるデータの項目
第三者への提供の手段または方法
本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
前項の定めにかかわらず,次に掲げる場合は第三者には該当しないものとします。
 (1)当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
 (2)合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
 (3)個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって,その旨並びに共同して利用される個人情報の項目,共同して利用する者の範囲,利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について,あらかじめ本人に通知し,または本人が容易に知り得る状態に置いているとき

第5条(個人情報の開示)

当社は,本人から個人情報の開示を求められたときは,本人に対し,遅滞なくこれを開示します。ただし,開示することにより次のいずれかに該当する場合は,その全部または一部を開示しないこともあり,開示しない決定をした場合には,その旨を遅滞なく通知します。なお,個人情報の開示に際しては,1件あたり1,000円の手数料を申し受けます。
(1)本人または第三者の生命,身体,財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
(2)当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
        (3)その他法令に違反することとなる場合
前項の定めにかかわらず,履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については,原則として開示いたしません。

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